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保育園に入園できる年齢は、0歳からです。
保育園は、子どもの成長と発達をサポートする大切な場所です。
保育園に入園を検討している方は、ぜひ一度、自治体や保育園に相談してみてください。
出産後も仕事を続ける場合や、これから就職を考えている場合に気になるのは保育園についてだと思います。
市区町村によっては待機児童が多く、希望の保育園へ入園することが難しい地域もありますが、どのくらいの月齢で入園できるのでしょうか。
働くママさんにとっては避けられない問題ですね。
保育園へ入園することが難しい地域も数多くあると聞きます。
幼稚園と保育園があるのは皆さんご存知だと思いますが種類や金額が気になりますよね。
今回は保育園に関することを記事にしました。
前回の記事は 日本語のひらがなをいつから勉強し始めるか？数字を覚えるのはいつから？ でした。
こちらもぜひご覧ください。
保育園に入園できる年齢は？
保育園に入園できる年齢は、0歳からです。
ただし、受け入れ可能な月齢は園によって異なるため、園ごとに確認が必要です。
保育園に入れられる年齢は労働基準法により生後57日以降と決められているため、一番低い月齢は「生後57日（生後2か月）」となります。
保育園に入園する時期は？
保育園に入園する時期は、4月が一般的です。
しかし、保育園は年間を通して入園を受け付けているので、4月以外の月に入園することも可能です。
4月以外の月に入園する場合は、希望月別に受付期間が設けられているため、自治体に確認した上で申請手続きを進めてください。
保育保育園に入園する際に必要な書類は？
園に入園する際には、必要書類を提出する必要があります。主な必要書類は、以下のとおりです。
- 出生届の写し
- 住民票の写し
- 健康保険証の写し
- 保護者の印鑑
その他、自治体によって必要な書類が異なる場合があります。
保育園に入園する際にかかる費用は？
保育園に入園する際には、入園料や保育料を支払う必要があります。
入園料は、園によって異なりますが、一般的に数万円程度です。
保育料は、家庭の所得や子どもの年齢によって異なります。
保育園は、子どもの成長と発達をサポートする大切な場所です。
保育園に入園することで、子どもは、友達と遊んだり、先生から学んだり、様々な経験をすることができます。
保育園に入園を検討している方は、ぜひ一度、自治体や保育園に相談してみてください。
保育園に入園するメリット
- 子どもの成長と発達をサポートしてくれる
- 友達と遊んだり、先生から学んだり、様々な経験ができる
- 親が仕事に復帰しやすくなる
保育園に入園するデメリット
- 費用がかかる
- 子どもが病気になりやすい
- 子どもが保育園に慣れるまで時間がかかる
保育園に入園する際の注意点
- 保育園の種類や方針をよく確認する
- 保育園の入園料や保育料を事前に確認する
- 保育園の入園時期を早めに確認する
保育園の種類と手続き
園児と保育士
保育園の種類
子どもの預け先として幼稚園と保育園がまず思い浮かぶと思いますが、保育園には様々な種類があります。
大きく分けて認可保育園と認可外保育園の2つに分類されます。
認可保育園
認可保育園は、児童福祉法に定められている保育士の人数や施設の広さ、設備の基準を満たしていることが条件となり、入園選考は市区町村が行います。
認可外保育園
一方、認可外保育園は認可保育園を除く保育園のことを指します。
認可外保育園への入園選考は園が独自に行い、就労などの条件がなく保育を希望すれば入園の申し込みが可能です。
保育料が認可保育園に比べて高い傾向がありますが、特色ある保育を行なっており、児童福祉法の基準を満たしていても敢えて認可外保育園として運営している園もあります。
また、認可保育園にもいくつか種類があり、ここでは公立・私立保育園と認定こども園、小規模保育園について紹介します。
園児と保育士
公立・私立保育園について
公立・私立保育園は0歳児から小学校入学までの子どもが対象となります。
公立の場合、保育士は公務員のため定期的に移動がありますが、離職率が低いため質の高い経験豊富な保育士が多いようです。
私立の場合は公立に比べて特色があり、英語学習やスイミング、音楽や食育など力を入れている分野がある場合があります。その分、保育料以外にかかる費用が公立に比べて高い傾向にあります。
認定こども園について
対象となる子どもの年齢は公立・私立保育園と同じですが、幼稚園の要素も兼ね備えているため、保育園分野の保育と幼稚園分野での教育が受けられます。
また、親の就労条件が変更になると、3歳児以上において公立・私立保育園の場合には保育の必要性がないと判断され退園しなければなりません。
しかし、認定こども園の場合であれば幼稚園の機能も有しているため、預けられる時間は短くなりますが退園の必要はありません。
小規模保育園について
小規模保育園は公立・私立保育園や認定こども園とは異なり、対象の年齢が0歳児から2歳児までとなります。
また、0歳児といっても生後8週間以上から入園可能とする場合が多いですが、園によっては生後9ヶ月以上など年齢の条件が異なる場合があるので注意が必要です。
2歳児が最終学年
また、2歳児が最終学年となるため、翌年から幼稚園の年少クラスや、小学校入学までの子どもが対象となる保育園や認定こども園への転園が必要となります。
系列の園がある場合もありますが、転園が保証されるわけではないため、必ず手続きが再度必要になります。
慣れた保育園から新しい環境へ変わることになるため、子どもの心のケアを怠らないようにしましょう。
幼稚園を選択する場合
また、3歳児の時点で幼稚園を選択する場合ですが、保育園の入園手続きとは大きく異なる場合が多いです。
説明会や見学会へ参加し、普段の様子を確認するだけでなく、入園手続きについても把握しておきましょう。
入園の際に面接や試験、抽選といった場合もあるので注意が必要です。
ポイント
保育園への入園は0歳児から可能ですが、園によって入園可能な月齢が異なるため注意が必要です。
また、認可保育園の場合には前年の秋頃から申し込みが始まるため、早めに見学をしましょう。
保育園によって特色があるだけでなく、保育料以外の雑費に差がある場合や、使用済みのおむつやお布団の持ち帰りの有無など細かい違いもあります。
毎日のことですので子どもに合った環境だけでなく、親がどこまで負担できるのかよく検討して決めましょう。
ママ友の話では、さらに入園申し込みの際には、第1希望から順に希望の園を選びますが、待機児童の多い地域の場合には第10希望まで選んでも入園できないことがあるそうですよ。
保育士をもっと増やして環境を良くしてもらいたいものです。通勤のことを考え、通える範囲でなるべく多くの園を候補にすることが可能な世の中になってほしいですね。
幼児教育・保育無償化は2019年10月から開始された制度です。従来はひとり親家庭や収入の少ない世帯などを対象とした制度でしたが、今回の新制度からは対象となる子どもの範囲が大幅に変更になりました。
Q.幼児教育・保育無償化制度がよくわからないんですが、子どもの年齢や通っている施設によってちがうんですか？
では、子どもの年齢や通っている施設の種類、親の収入などによって無償となる上限は異なりますが、その違いについて紹介します
知っておきたい幼児教育・保育無償化制度
幼稚園、保育所、認定こども園など
幼稚園や保育所、認定こども園などについてですが、0才から2才までの場合には住民税非課税世帯が対象となります。また、保育所などを利用する最年長の子どもを第1子とした時に、2才までの第2子が半額に、第3子からは無償となります。
3才から5才について
3才から5才については、全ての子どもが無償となりますが、施設によって無償となるタイミングが異なります。 基本は3才になった直後の4月1日から無償となりますが、幼稚園の場合は3才の誕生日から対象となり、無償の上限が設けられているため、月額2万5700円となります。
しかし、幼稚園によっては子ども・子育て支援新制度の対象とならない園もあるため、その場合には別途手続きが必要になることがあります。
幼稚園の預かり保育
幼稚園の預かり保育が無償となるには、市区町村による保育の必要性の認定を受けます。
幼稚園が申請の窓口となっている場合が多く、認定の要件は就労など認可保育所を利用する際と同等となります。
無償の上限については、幼稚園の利用料に加えて、1ヶ月の預かり保育利用日数に450円を乗じた額と預かり保育の利用料を比較します。額が小さい方が採用され、月額1万1300円まで無償となります。
絵本を読む先生と幼児
認可外保育所など
認可外保育所や一時預かり事業、病児保育事業、ファミリーサポートセンター事業については、幼稚園の預かり保育と同様に保育の必要性の認定が必要となります。
また、保育所や認定こども園などを希望しているものの、利用できていないことが条件となります。
無償の上限については、0才から2才は住民税非課税世帯で月額4万2000円となります。
3才から5才は全ての子どもが月額3万7000円となります。
保育士と園児
無償の対象になる費用項目
無償の対象となる費用項目は全てではなく、施設の利用料が無償の対象となるため、月額の費用は別途発生します。
通っている施設によって金額や項目は様々ですが、給食費や行事費、送迎費などがあります。
また、制服がある場合には、サイズアップによる買い替えも必要となるため注意が必要です。
親の収入によって無償となる金額の上限
子どもの年齢や通っている施設、親の収入によって無償となる金額の上限が発生する場合があります。
また、申請には市区町村による保育の必要性の認定が必須となる場合があるため必ず確認しましょう。
特に3才の場合は通っている施設によって無償化の開始日が異なり、幼稚園であれば誕生日から、その他であれば誕生日以降の4月1日からとなります。
転園した場合は
幼稚園へ転園し4年保育を希望する場合には、受け入れ可能な枠があるのか注意しましょう。
入園の手続き方法も抽選や面接、試験など園によって様々であるため早めに確認します。
待機児童はどうなるの
また、幼児教育・保育無償化が開始されたことにより、制度開始前と比べて地域によっては待機児童が増えることが懸念されています。
これから入園や転園を控えている場合には、早めに見学などを行い候補を複数挙げておきましょう。
まとめ
今までは費用が高額であったために利用者が少なかったインターナショナルスクールが注目されています。
無償化の対象となるインターナショナルスクールも増え、英語での学習や生活環境に魅力を感じる保護者が増えているようです。
無償化の対象となった場合でも、幼稚園などに比べると費用は高額ではありますが、小学校での英語教育も始まったため検討する価値があります。
保育園に入園できる年齢は、0歳からです。保育園は、子どもの成長と発達をサポートする大切な場所です。
保育園に入園を検討している方は、ぜひ一度、自治体や保育園に相談してみてください。
次回の記事は 赤ちゃんに絵本を読ませる時期はいつから？選ぶ絵本の選び方と読み聞かせのコツ です！お楽しみに！
