長期投資で負けないためにやってはいけないことの３つのポイントとは

長期投資は富を築くための信頼できる道になり得ますが、成功を妨げる可能性のある特定の落とし穴を避けることが重要です。

短期的な市場変動への過剰反応からインフレの影響を考慮しないことまで、投資家がすべきいくつかの間違いがあります。

この記事では、一般的な落とし穴を探り、成功する長期投資戦略を維持するための実用的な推奨事項を提供します。

長期投資で失敗しないことの重要性を解説

負けないためにやってはいけないこと。
長期投資で負けないためにやってはいけないことは３つあります。

今回はファイナンシャルプランナー&投資信託やNISAを販売していた時期の証券外務員資格者の目線で記事を書いていきます

ポイント1つ目

まず１つ目が暴落時に積立をやめてしまう事です。

1昨年コロナ禍やウクライナ戦争によりかなり市場は下落しました。

しかし現在は回復傾向にあります。

長いスパンで見ると暴落は必ずあります。

資本主義世界である以上市場は上がったり下がったりを繰り返しながら成長発展していきます。

貯金と投資の違いはここにあると行っても過言ではありません。

長期投資において暴落時というのは株のバーゲンセールなのです。

短期的な市場変動への過剰反応はメンタル的にもよくありません。

通常価格より２０％以上の安値で買うことができることも多くあります。

しかし個人投資家の口座を見てみるとこれまで蓄えていた利益が減っていたり、含み損を抱えてしまうケースもあります。

資産価値が目減りしていくのは身を切られる思いだと思います。

これ以上資産価値が目減りするようならいっその事、ここで損失を確定させてしまい現金として手元に戻してしまいたくなることもあるでしょう。

このような状況で勇気を持って一歩踏み込み淡々といつも通り買い増しできる個人投資家だけが資産を大きくすることに成功するということ覚えておきましょう。

暴落時に買い増しせず、損切りしてしまうことほどもったいないことはないのです。

ポイント2つ目

次に２つ目は短期的に利益が上がっていることで利益確定させてしまうことです。

暴落時に買い増しを続けた人が次にぶつかる壁がこの壁です。

暴落時に買い増しした株の価値は景気回復とともに上昇します。

このタイミングであなたのポートフォリオは全体で３０％以上の利益を上げているかもしれません。

しかしこのタイミングで現金にしてしまっては資本主義経済の中で豊かになるための唯一の方法である資本収益率を手放すことになります。

現金にしてしまっては配当収入を得ることはできなくなってしまいます。

それに加え、換金手数料として２０.３１５%の税負担を負うことになります。

言い方を変えれば現代の打ち出の小槌を手数料を支払って他人譲ることになってしまうのです。

暴落を乗り越えた優良な投資先（投資信託やNISA)を手放してしまうことがいかに勿体ないことなのかお分かり頂けたと思います。

ポイント3つ目

最後に３つ目は生活コストを上げてしまうことです。

利益が上がったタイミングで利益確定の売却に走ることももちろん勿体ない行為ですが、日々の生活コストを上げることはそれ以上に愚かなことです。

例えば１００万円を３％の利回りで運用したら年間の配当は３万円です。

つまり年間３万円の節約は１００万円の金融資産を保有しているのと同等の価値であるということです。

逆に言ってしまえば少し給料が上がったからと言って今の家賃より１万円高い家に引っ越したとしましょう。

そうすると年間の支出は１２万円増えてしまいます。

３％の利回りで運用したケースで考えると年間１２万の配当所得を得るには４００万円の金融資産が必要なのです。

つまり今の家賃より１万円高い家に引っ越すというのは４００万円の金融資産を手放す行為と言え換えれます。

どうしても必要でない限り生活コストを上げることは経済合理的でない可能性が高いです。

したがって常に自分の支出の費用対効果というものを考慮してお金を使う必要があるのです。

まとめ

今回紹介した３つのどれもが決してテクニカルなことではなく精神的な問題であったり、考え方の問題なのです。

何度も繰り返していますが資本主義経済が継続する限り株式市場は拡大を続けます。

これは分かり切っていることです。

しかし暴落時に積立を辞めてしまったり、損切りしてしまうのはこの暴落が永遠に続くのではないかという恐怖に負けてしまうからです。

保有株式が利益を上げているときに利益確定の売却をしてしまうのは目の前の誘惑に負けてしまうからです。

毎月積立を継続することができないのは収入に見合った生活スタイルを確立できていないからです。

ではまた次回に続きをお話しますね。

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